iPod touchと商標のこと

先日、ほぼ未使用の第6世代iPod touchの中古品を元値の1/3程度の価格で購入しました。有線イヤホンを使用できるiOS端末という条件で探すと、現状ではほとんどiPod touch一択となります。
iPod touchについてネットで情報収集したところ、第7世代(現行型)と第6世代(旧型)では搭載するチップがA10 FusionA8違いしかなく、肝心のミュージックプレイヤーとしての性能には差がないとのことだったので、第6世代で十分と判断しました。

iPod touchのことを調べているとき、ちょっと面白い記事をみつけました。
“Apple Extends iPod Touch Trademark to Include Gaming Devices”
この記事によれば、「商標『iPod Touch』は、2008年以来、第9類(テキスト、音響および映像に関する携帯式電子端末)のみを指定商品としていたが、これを第28類(携帯式ゲーム機)にまで拡大したことが、2019年1月、米国特許商標庁(USPTO)の公開公報によって明らかになった。」とのことです。続けて、「iPod touchは、発売開始以来ずっとゲーム機としても利用されてきたのに、どうして10年以上経過した今頃になって指定商品を拡大したのか?」「単に競合他社に対する防衛策とも考えられるが、新型登場の噂もあるだけにより進化した第7世代への期待が高まる。」とも書かれています。

その後、2019年5月に発売された第7世代iPod touchは、前記記事の予想通り、より強力なCPU(Apple A10 Fusion 64bit:iPhone7に搭載)が搭載されるとともにRAMが1GBから2GBに拡張されました。
私はゲームのことに詳しくはないのですが、このアップデートによって第6世代では対応しきれなかった多くのゲームがプレイできるようになったそうです。そう考えると、このタイミングで第28類(携帯式ゲーム機)と明示したのにもそれなりの意義があるように思えます。

アップル社の特許に関する公報はこれまでにも話題になっていましたが、商標の公報まで参照するとは、ライターさんの執念には誠に恐れ入ります。
でもこれって、アップル社の知財管理がしっかりとしていることの証ですよね。適切なタイミングで適切な権利を取得する。簡単なようでいて、これを完璧にやり遂げるためには、開発、生産、広報、知財などの各部門における緊密な連携がとれていなければ到底できない技です。